東スポが経営難でリストラの嵐 かつての「売り」が使えず差別化困難

週刊文春によると、従業員350人のうち、100人程度を削減する予定で、4月に説明会が開かれ、5月中旬まで45歳から59歳までの160人を対象に、希望退職の募集がおこなわれている。

●「よほど能力が高くないと残れない」と面談で言われた
今回の希望退職制度では、「通常の退職金＋1年分」の給料が提示され、退職に応じると、会社が契約した転職あっせん業者による模擬面接などのサポートが受けられる。説明会では、転職あっせん業者から、「年収は下がる」としたうえで、一般的に、中高年で1年間も転職活動を続ければ、PRや専門紙など、別の企業への転職はほぼできているとの説明があったという。

希望退職の説明会とは別に、上長や人事担当者による面談の場ももうけられ、「よほど能力が高くないと残れない。能力が低いと他の部署に異動になる」「今応じないと、今後はいきなり整理解雇になることもあるかもしれない」といった趣旨の発言があったという。

～中略～

●20代で1000万円を超えていた年収、今は・・・
ではなぜ、それほどまでに業績が悪化してしまったのか。週刊文春の記事で、もともとは90年代に入社2年目で年収1200万円をもらっていたと書かれていたように、かなり高い待遇だった。Aさんも、20代のころには、ボーナスが年に4回もあり、年収は1000万円を超えていたが、現在はその半分程度まで落ち込んでいるそうだ。

「いま、スポーツ新聞を電車で読んでいる人はほとんどいないでしょう。みんなスマホばかりです。5年、10年前からわかっていたことなのに、会社は紙の新聞を売ることばかりを考えてきた」とAさんは語る。

その後、東スポも「デジタルシフト」に取り組んできた。しかし、東スポが売りにしてきたのは「際どい表現」であり、ウェブでは際どい表現がヤフーやグーグルなどのプラットフォーマーに嫌われてしまうため、売りが売りでなくなってしまう。他のスポーツ紙との差別化は難しくなっていった。

今回の文春の記事について、「がんばれ東スポ」といった励ましの声もネットでは出ているが、「そんな気力もない状況」（Aさん）で、苦境に立たされている。

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